IATF 16949 7.2.2項：力量－業務を通じた教育訓練（OJT）【要求事項解説】

1. はじめに

IATF 16949「7.2.2 力量－業務を通じた教育訓練（OJT）」は、従業員が製品品質やプロセス要求事項を遵守できるようにするために、業務を通じて教育訓練を行うことを強調しています。

このOJT（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）に関する規定は、組織がどのようにして新規または変更された業務を担当する従業員に対して、品質に関連する業務を遂行するために必要な教育を提供し、実践を通じてその力量を強化していくかを明確に示しています。

本記事では、「7.2.2 力量－業務を通じた教育訓練（OJT）」の内容を深堀りし、その実務での適用方法や効果的な教育訓練プログラムの構築方法について解説します。

「7.2.2 力量－業務を通じた教育訓練（OJT）」の主な目的は、組織が従業員に対して、実際の業務の中で品質要求や顧客要求、法令要求を満たすために必要な知識やスキルを実地で習得させることにあります。

この規定は、従業員が単に書面で知識を得るのではなく、実務を通じてその力量を身につけるという重要な側面を強調しています。

具体的な目的は以下の通りです。

業務に即した教育訓練の提供：実際の業務を通じて、従業員が必要な知識を深め、スキルを実践的に学ぶことができるようにする。
品質に影響する業務に従事する要員の訓練：品質管理に直接関わる業務やプロセスの改善に従事する従業員が、品質に関する知識を深く理解し、実際の作業でその知識を適用できるようにする。
顧客要求事項の教育訓練の実施：顧客の要求や規制に基づいた業務遂行が求められる場合、従業員にその内容を理解させ、実務で実行できるようにする。

「7.2.2」の要求事項では、次のポイントが強調されています。

組織は、新たに責任を負う要員や業務が変更された要員に対して、品質要求や顧客要求に影響する業務を遂行するために必要な教育訓練（OJT）を提供する必要があります。

この教育訓練は、要員が新しい役割や責任を果たすために必須のスキルや知識を習得することを目的としています。

例えば、以下のようなケースでOJTが求められます。

新しいプロセスの導入：新しい製造プロセスや管理方法を導入する場合、従業員はそのプロセスを実践的に学ぶ必要があります。
役職変更による責任の増加：責任の範囲が拡大したり、品質管理や法令遵守に関わる役職に変更された場合、その変更に伴って必要な知識やスキルを身につけるためのOJTが必要です。

OJTの内容は、要員が実際に従事する業務の複雑さに応じたレベルに見合ったものでなければなりません。

単に業務に取り組むだけではなく、その業務が品質にどのような影響を与えるか、また、顧客要求に対する不適合が発生しないようにするためにはどうすればよいかを従業員に教育する必要があります。

具体的には、以下の方法が考えられます。

実務訓練：従業員が業務を通じて学びながら実践的な知識を得られるようにします。例えば、作業手順を守ることや、品質検査を適切に実施する方法をOJTで学ぶことです。
上司や先輩による指導：業務経験豊富な従業員や管理者が新しい要員に対して指導を行うことで、リアルな状況に基づいた教育を実現します。

OJTを通じて、従業員には顧客要求事項に対する不適合の因果関係についても教育しなければなりません。

具体的には、どのような行動が品質に悪影響を与え、最終的に顧客に対して不適合となる可能性があるのかを理解させることが重要です。

不適合の原因の理解：業務遂行中に起こり得る不適合がどのように品質やプロセスに影響を与えるかを学ぶことで、従業員は不適合を未然に防ぐための意識を高めます。
不適合が発生した場合の対処法：不適合が発生した場合にどのように対応するか、またその結果が顧客にどう影響するかを理解し、問題解決能力を高めます。